プラレールアドバンス AS-02 500系新幹線
発売日が早まったのかアマゾンからは１日遅れて届きました。
プラレールとの違いにとまどい、第一印象はあまり良くありませんでしたが
子供と１日遊んでたら満足度はとても高まりました。
プラレールとの一番の違いは安定して走らせるまでの準備量の多さです。
まずレールをキレイにつなげる必要があります。
そして車輪をレールに正しくのせるのに集中力が必要です。
そして走らせてみて、脱線しなくなるまでレールを補正します。
ただし、これらはすぐ馴れます。
アドバンスはこう言うものと思ってしまえば気は楽です。
３歳の息子も１日で馴れて、今は手転がしで遊んでます。
ただし停車中は車輪がロックされるので手転がしはイマイチです。
見た目はBトレインショーティーには劣りますが
プラレールよりはかなり見応えがあります。
あと、動輪が滑り止め感の強いゴム製ですが
ホコリにすぐまみれてしまい、坂を登れなくなります。
ホコリっぽい部屋の場合、車輪のメンテナンスが時々必要です。
脱輪し易くスイッチも小さいので
ストップレールが欲しくなりました。
そして、デフォルトが複線なので２台ないと寂しいです。
プラレール いっぱいつなごう 金太郎&貨車セット
モーターつきの車両のみ走らせてみたら、車輪が偏芯しているようで、加速と減速を微妙に繰り返します。ただ、全車両連結すると速度が落ちたせいか特に気にならなくなりました。息子はかなり気に入っております。
2012年、中国の真実 (WAC BUNKO 155)
中国経済は崩壊するのか？それとも、命脈は尽きず、「不死鳥」か「ゾンビ」のように甦るのか？
正直なところ、この問いに確実な答えを用意することは難しい。たまにしか中国に行かない人間には、1980年代の「改革開放路線」が採用された直後の北京と上海の風景と90年代後半以降の都市部の変わりようにはただ驚くしかない。著者は、恐らく日本人ジャーナリストとしては最も頻繁に中国各地を歩き、取材し、経済の実態を熟知する一人であろうと思われる。
著者に言わせれば、中国経済の特質は「共産『党』主義経済」であり、資本主義でも市場経済でもなく、国家統制国有企業優先メカニズムだけが機能する経済体制である。まともな金融制度も自由競争もなく、共産党幹部による「官倒」と恣意的な国家財産の横流しによってとりあえず破綻していないだけの体制である。
「新幹線事故」とその一連の出来事は、中国が相変わらずまともな国ではないことを天下に周知せしめたが、著者によれば「中国の金融システムはヘドロの海」であり、至る所で「バブル破綻」が見られると同時に、内陸部や旧満州地区(現在の東北地方)では、逆に新たなバブルが始まろうとしているという。また、旧共産圏の統計数字のいい加減さは今更指摘するまでもないが、「真実の中国経済のGDP成長率は、−10%であり、インフレ率は16%にのぼる」という香港中文大学教授の説を紹介して、著者の現場感覚に最も近いと指摘する。また、党幹部による日本だけではなく、アメリカやロンドンでの露骨な不動産買収や海外への預金移転の実態など、具体的に記す。
中国経済の行方はどうなるのか。当分眼が離せないことも確かだ。
ヒューマンエラーは裁けるか―安全で公正な文化を築くには
原著のタイトルは、JUST CULTURE: Balancing Safety and Accountability である。 翻訳の表題『ヒューマンエラーは裁けるか』は、本書の数ある問題提起や主張の中でも、パイロットや医師などの職務上のエラーの法的責任を免責することだけを、全体の文脈を考慮することなく殊更に言い募っているようにも聞こえる点がややミスリーディングであり、原題の方が本書の主張を的確に言い表しているように思う。
本書を評価するうえで、医療・交通などそれぞれの職業分野において技術水準の維持・向上を求める高度な職業倫理の存在が、主張の大前提となっている点を見落とすべきではない。 著者は、こうした職業倫理が機能していれば生じなかったであろう「規範的エラー」と、関係者が十全に職務を果たしてもなお防ぎきれず、業務体制の改善の契機となる「技術的エラー」とを峻別し、前者については厳しい目を向けている。
本書では主として航空機事故と医療事故を題材として取り上げているが、旅客機の運航も医療行為も、ほとんどの場合において航空会社や病院という人的要素と物的要素の有機的融合体である「組織」が業務インフラを提供して初めて可能となる。 組織の責任は、事故を起こした業務に携わった複数の個人の責任の総和ではない。 高度技能職の職務上の事故においては、事故が組織にとって「規範的エラー」と「技術的エラー」のどちらであったか、組織が──象徴的には経営者が──社内の意思決定のプロセスや業務インフラに照らして判定し、社会に示していくことこそが、説明責任（accountability）の本質となる。
本書の問題提起は、高度技能者に業務を依存する全ての業界で、組織として説明責任を果たすための体制や業務フローの構築──例えば、記録の保管体制を整備することも重要な取り組みになる──を求める警鐘と受け止めるべきであろう。「民刑事の法的責任の免責と司法の可及的排除」の当否だけで本書を評価するのでは、事故処理を巡る不祥事が後を絶たない日本社会に暮らす我々は、本書から学べることを自ら制限することになるのではないかと思う。
